医療保険と公的保険を併用すれば出産費用のほとんどをカバーできる!
出産にかかるお金は、約40~100万円と言われており、経済的な援助が必要なケースも多いでしょう。出産は嬉しいものですが、お金がかかると思うと不安になる方もいらっしゃると思います。
しかし、公的保険や医療保険を活用すれば、出産費用の大部分をカバーすることができます。場合によってはプラスになることもあり、出産後の育児費用に回すこともできます。この知識があれば、経済的な不安を感じることなく出産に臨めるのではないでしょうか。
▼公的保険から「出産育児一時金」や「出産手当金」が支給される!
公的保険とは、国民全員が加入義務のある保険のことです。会社員の方なら会社の健康保険に、自営業の方なら国民健康保険が該当します。健康保険では、出産時に活用できる制度がいくつかあります。
ひとつは「出産育児一時金」です。子どもが生まれたら、42万円もらえます。それから「出産手当金」です。産前42日、産後56日の計98日間、標準報酬月額の3分の2が支給されます。
それから「高額療養費制度」も該当します。一定額以上の医療費がかかった場合、定められた上限金額を超えて支払う必要がなくなる制度です。いずれの制度も後日書類を提出することで、還付を受けることができます。
▼医療保険からは「入院給付金」と「手術給付金」が支給される!
医療保険で保障されるのは、異常分娩と診断された時には「入院給付金」や「手術給付金」を受け取ることができます。
「入院給付金」は1日あたり1万円程度の保険が多いようです。「手術給付金」は保険会社の保障内容により違いはありますが、10万円~20万円位が多いです。
公的保険の内容を知り、医療保険で二重に備えることができれば、安心して出産に臨むことができるでしょう。
コラムニストについて
- イベントのディレクターとして活動する傍ら、同時に資産形成のコラムニストとしても活動。 過去に投資で失敗した経験から、資産を貯めて増やして守る方法を勉強し、自ら様々なセミナーを渡り歩き、そこから培った知識と経験で独自の資産形成方法を日々考案中。 最も効率が良く効果的な内容のコラムの執筆を心がける。
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