直接金融とは、資金の需要者と供給者が互いの条件などを見ながらダイレクトに貸借や投資を行うモデルのことです。
とはいえ、企業が国民のひとり一人に貸借や投資を呼びかけたり、個人が投資先を探し歩くことはできませんから、市場(マーケット)を活用して相手を探します。その際、市場への取次や取引成立に向けたサポートを行うのが証券会社です。
ところで、直接金融においては「債券」や「株券」といった「証券(財産権など記した証書)」が取引に用いられ、その多くは流通市場で自由に売買を行うことができます。
直接金融において重要なことは、資金の供給者(投資家と呼びます)が行う投資の責任はすべて投資家が負うというところです。
投資へのアドバイスやサポートを提供する金融機関が、結果責任を負うことはありません。つまり、証券投資を行うためには金融や投資についての理解や知識が少なからず必要であり、国や金融機関にはそうした教育機会の提供や、公正でわかりやすい説明、投資家のレベルに見合ったアドバイスなどが求められます。
証券投資には預金などの利回りを上回る配当や売買益が期待できる反面、投資元本が大きく毀損するというリスクもあります。一方、資金の需要者にとっては、資金の利用目的に合った条件などで調達することが可能になるほか、間接金融モデルでは供給が難しい場合でも、投資家の理解を得やすいスキームの構築などによって調達が可能になるというメリットもあります。
何れにせよ、個々が金融リテラシーを高めなければいけませんね。。
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